ドローンの高価買取ならDRONEKAITORI.comにお任せ下さい

ドローン買取専門店だからこそできる高品質なサービスがここにあります。

ようこそ、ドローン買取専門店のDRONEKAITORI.com(ドローン買取ドットコム)へ!

空撮、測量、農薬散布などでご使用されたドローンをできるだけ高く、高価に売りたいとお思いの皆様へ
業界最高水準の買取価格と、迅速で柔軟な買取サービスをご提供いたします。

ドローン三大メーカーのDJI、Parrot、3DRoboticsはもちろん、産業用、レース用のドローンも買取大歓迎です。

弊社は14年間買取サービスに従事しており、
その経験を活かして、常に買取業界のトップを目指しています。
買取店がたくさんあり、「どこに売れば良いかわからない」と思われている方々にご判断して頂く為に、
他店様との比較や当店の特徴をご紹介しておりますので、ドローンをご売却頂く前に是非ご覧下さい。
お客様にとってベストなご選択を提案いたします。

ドローンの買取価格について

全てのドローンにはウリドキが存在します

ドローンの本体はもちろん、付属されているバッテリーやカメラの買取も大歓迎です。
世間のドローンの認知・需要も高まり、各メーカーから次世代のモデルがリリースされる頻度も高くなっているため、
売り時は「今の瞬間」が1番だと言えます。

公開しているドローンの買取価格については随時更新しておりますが、
もし他店様の方が高い場合は、お気軽にご相談下さい。

DJI

DJI

世界のドローンのシェア、人気ともにNO.1メーカーのDJI(中国・深圳)。
一般向けにリリースされているPhantom(ファントム)シリーズを始め、プロ仕様のINSPIRE(インスパイア)に至るまで大変需要が高いため、買取相場も高い水準をキープしているのが現状です。
  現行モデルのPhantom4、Mavic Pro、INSPIRE2は特に買取り強化中です。

DJIの買取対象製品一覧はこちら

カテゴリ品名
PHANTOMシリーズ PHANTOM 3
PHANTOMシリーズ PHANTOM 2
PHANTOMシリーズ PHANTOM 1
INSPIREシリーズ INSPIRE 1
MATRICEシリーズ MATRICE 100
RONINシリーズ RONIN
産業用 S800
産業用 S900
産業用 S1000
OSMOシリーズ OSMO
その他 Naza-H
その他 wookong-M
その他 F450
その他 F550 ARF
その他 F550
その他 FPV500
その他 PV331
その他 P330D
その他 E300
その他 F330

Parrot

Parrot

1994年に通信機器メーカーとして設立され、2010年にドローン関連の事業に参入し今ではドローン三大メーカーの一つとして名を上げているParrot(フランス)。
WiFi経由で操作するドローンとしてリリースされた「AR.Drone」は当時の民間ドローン業界では革命的と、知名度を上げました。
より洗練された現行モデルの「AR.Drone2.0」や、別ラインですが「Bebop2」も人気が高いため、買取相場は安定しています。

Parrotの買取対象製品一覧はこちら

カテゴリ品名
Bebopシリーズ Bebop Drone
MiniDrones MAMBO FPV
SWINGシリーズ SWING
Parrot skycontroller Parrot skycontroller レッド
Parrot skycontroller Parrot skycontroller ブルー
Parrot skycontroller Parrot skycontroller イエロー
Parrot skycontroller Parrot skycontroller ブラック
MiniDrones MiniDrones Rolling Spider ブルー
MiniDrones MiniDrones Rolling Spider ホワイト
MiniDrones MiniDrones Rolling Spider レッド
MiniDrones MiniDrones Jumping Sumo ブラック
MiniDrones MiniDrones Jumping Sumo ホワイト
MiniDrones MiniDrones Jumping Sumo カーキーブラウン
MiniDrones MiniDrones Jumping Night Drone BUZZ
MiniDrones MiniDrones Jumping Night Drone MARSHALL
MiniDrones MiniDrones Jumping Night Drone DIESEL
MiniDrones MiniDrones Hydrofoil Drone ORAK
MiniDrones MiniDrones Hydrofoil Drone NEWZ
MiniDrones MiniDrones Jumping Race Drone MAX
MiniDrones MiniDrones Jumping Race Drone JETT

GoPro

Gopro

アクションカメラメーカーとしての確固たる地位を築いたGoPro(アメリカ)が、2017年にドローンKarma(カルマ)をリリースしました。
KarmaにはHERO5が付属されていますが、既存のHERO4、HERO5、HERO6とも互換性があります。

当店ではKarmaに限らずGoProのカメラ本体のみの買取も行っておりますので、
「カメラだけ買い替えたい」という場合でもお気軽にお問い合わせ下さいませ。

GoProの買取対象製品一覧はこちら

3DR

3DR

産業用ドローンとして有名な3DRobotics(アメリカ)。
他メーカーのドローンのほとんどが機体自体にカメラが組み込まれていますが、SoloはGoProのHERO3+以降のアクションカメラがそのまま使える仕様となっています。
もう一つの特徴としては、手厚いカスタマーサポートが用意されており、気に入らなければ返金してもらえるという制度まであります。

代表的な機種のSoloとIris+を特に買取強化しています。
売却をご検討中のお客様は是非一度査定をご依頼下さい。

3DRoboticsの買取対象製品一覧はこちら

その他、ドローンの買取対象メーカー

国内・海外問わず、ドローン関連の商品は全て買取り対象です。
DJIやParrot、3DRoboticsなど有名メーカーに限らずどのメーカーのドローンも業界最高水準の価格で買取りさせて頂きます。
リストにないメーカーでも一度お気軽にお問い合わせ下さいませ。

ドローンの買取手順について

洗練された買取サービスをご利用下さい

宅配買取で日本全国どこからでもお手元のドローンをご売却いただく事が可能です。

 

《STEP1》 

匿名・無料査定依頼フォーム   からドローンの情報をご入力頂き送信下さい。30分、遅くても24時間以内には専属の査定担当者よりメールで買取価格をお伝えさせて頂きます。

お伝えする買取価格は実際の買取価格ですので、買取業者がよく用いる減額する事が前提の「買取上限価格」ではございません。「商品を送った後に減額される」心配はございませんので安心してご利用ください。

《STEP2》

当方からお送りしたメールに記載されている買取価格にご納得いただけましたら、商品を梱包しご発送下さい。

《STEP3》

当店に到着したドローンを検品させて頂き、事前にお伝え頂いた状態と相違がなければご指定の口座へ買取代金をお振込み致します。

買取についてよく頂くご質問と回答

ドローンとは? 〜ドローンについての基礎知識〜

DRONEKAITORI.comがドローン買取専門店として2016年にスタートした当時もドローンの需要は増え続けていましたが、
今現在もドローンへの注目は衰える事なく日々高まっています。

今現在ドローンはどのように活用されているかというと工事(建築)現場で測量のために使われていたり、
プロのドローンパイロットを雇って、大規模な空撮を取り入れることも少なくありません。
海外では農薬散布に利用されることも多く、日本でも利用されるシーンが増えて来ました。
このように使用用途が多岐にわたって来たことにより、各メーカーからあらゆる能力・形状のドローンが
リリースされるようになりました。

仕事・ビジネスシーンだけではなく趣味としてただ飛ばすだけでも楽しいドローンですが、
さらにエキサイトするために世界の各地でドローンレースが開催されており、2016年には賞金総額が100万ドル(当時のレートで約1億2,000万円)の世界大会(WORLD DRONE PRIX 2016 DUBAI)が開催されました。
この大会に日本からも選考を勝ち抜いた3チームが参加した事によって今後日本国内でも新しいモータースポーツとしてドローンレースの注目度が上がることが予想されます。

ラジコンヘリなどは高度な技術が必要で素人が安定させて飛ばすのが難しいのに対し、ドローンは必要な技術面の水準がラジコンに比べると低く、落下・衝突による破損の危険も格段に少ないことからラジコンではなくてドローンを選んで楽しむ人が多くなっています。

そんなドローンの価格帯はホビー用だと5000円〜10,000円前後と安価なものから、
仕様や性能が高い産業用の機種になると100万円以上する高価なドローンも出てきます。

これらのように様々な用途でのドローンがリリースされ、市場が拡大していますので、
当店でも買取サービススタート時は買取依頼のほとんが人気のPhantomシリーズでしたが、
現在は様々なメーカーの機種の買取のご依頼を頂いているのが現状です。

ドローンの語源について

ドローンの語源は明確に定義されていませんが2つの有力説があります。
1つは、ドローンの音がミツバチのオスの羽音に似ていることが語源となった説です。
オスバチは英語で、「drone(ドローン)」といい、確かにドローンのプロペラ音はブーンというオスバチの羽音に似ていますね。

そしてもう1つの説はターゲットドローンからつけられたというものです。
ターゲットドローンというのは、無人の射撃訓練用標的機のことで、対空の射撃訓練をするときに使われる無人航空機のことです。
そしてそのなかでも代表的なのが、クイーンビー(女王蜂)という呼称のターゲットです。
クイーンビーからオスバチを意味するドローンが定着して広くターゲットドローンと呼ばれるようになり、そこから射撃訓練に使われるものに関わらず広く一般に無人航空機を指すものとして浸透しました。

アメリカでは特にマルチコプターに限らず、無人航空機全般をドローンと呼んでいます。このように単純にオスバチの羽音から来る説とターゲットドローンから定着した説の2つがあります。ただし、マルチコプターのみをドローンと呼ぶのは日本だけのようです。

現在の日本でのドローンの飛行規制

ドローンの飛行は2016年からの改正航空法の制限を受ける他、都道府県別の条例による規制もされます。
たとえば、国土交通省のHPにも記載されているように、空港の周辺や人口が集中している地域の飛行は禁止されています。
人口集中地域は、基本的に街と考えられるところが該当します。東京都はほとんどが人口集中地域なので都内の公園や庭園であっても81箇所でドローンの持ち込み自体が禁止されています。東京でドローンを飛行させられる所は非常に限定的なのが実情です。

法律による規制で代表的なものを以下に示します。

①夜間の飛行はNG(日の出から日の入りまでまらOK)
②人や物から30mの距離を空ける
③お祭りなどイベントの上空は飛行させない
④目視の範囲内で飛行させなければならない
⑤爆発物など危険な物を携帯させての飛行は禁止
⑥物を投下させてはいけない

場所によっては、国土交通省に飛行許可を申請しなければならないこともあったり、
こういった法律上の規制に加えて、都道府県別の条例などがありますので飛行前に必ず各地域の役所に確認をとった方が良い言えます。

ドローンを飛ばすのに資格や免許は必要?

原則にドローンの操縦に資格や免許はいりません。
確かに、ドローンは危険性も伴うものですから資格や免許はあってしかるべきものですが、
日本ではまだドローンの文化は始まったばかりでそういった環境整備が行き届いていないといえます。
これから先、ドローンの操縦に資格が必要になるということは充分にありえます。

ただ、ドローンの普及と同時に民間の資格は多く設立されています。
たとえば、ドローン検定(https://drone-kentei.com/)があります。「無人航空従事者試験」という名称で実技はなく知識のみの試験です。

ドローンの操縦に資格や免許はいらないのが原則ですが、例外的に必要になる場合があります。
例えば、5.8GHz帯の※FPVを使用する場合です。ドローンに搭載されたカメラ映像をコントローラで見ながら操縦することがあります。その際、5.8GHz帯の周波数を使うケースが存在します。この周波数帯を利用するためには、第4級アマチュア無線技士の資格が必要になります。

アマチュア無線技士の資格は、それほど難しいものではありません。
独学で受けて合格する人も多くいるようです。

※FPVとは、「First Person View」の略で一人称視点という意味です。
搭載したカメラに映し出された映像を観て操縦することを指します。

ドローンの空撮市場拡大で、ドローンパイロットの需要が高まる

ドローンについて

ドローンパイロットの需要は年々高まっています。
それに比例し求人も増えており、とりわけ測量や動画・映像関係の企業が募集をしています。
ただし、採用に到るには高い能力と経験が必要とされ、最近ではドローンパイロットを養成する専門学校ができています。
こういったところで必要なスキルを学んでおくと、就職にも有利に働く時代が到来するかもしれません。

気になる年収の相場は、日本だと300万円~500万円程度だと言われています。
これも年々上昇傾向にあり、ドローン文化の導入が日本より早い海外においては、
年収が1000万円を超えることも珍しくありません。
今後、日本におけるドローンパイロットも、海外のような高待遇へと進化していく可能性は大いにあります。

海外では、スキルを認められたパイロットの場合、複数の企業から絶えず依頼が来ます。
しかし日本では基本的に企業側からのアプローチは少なく、こちらから企業へ営業をかけていく姿勢が必要なのが現状です。

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